所在地と責任者の情報が確認できる盗聴器発見業者を選ぶ
住所や連絡先を公開している
チェックリスト
ここがポイント！- 所在地や責任者氏名がはっきり公開されている
- メールや電話など、複数の連絡方法が明らかになっている
- 非通知からの電話でも出てくれる
- 営業時間内であれば、きちんと電話が繋がる
商売の世界では当たり前のことですが、住所や電話番号、責任者氏名といった「責任の所在」を明確に
しているところが業者としての最低条件です。
これは逆にいえば、責任の所在をお客様に知らせていない業者が、
それだけ多いということで特に探偵社が、
盗聴発見もやっている場合によく見られるケースです。
もちろん所在地をどこにも書いていない、またはメールアドレスだけで営業している中にも、調査力が高くて親切な業者さんがいることは確かです。
しかし、どんなビジネスであれ 特に探偵業や盗聴発見業のようなプライバシーに関わる仕事をするのであればこそ、自社についての
「責任の所在」は明らかにしておかなければなりません。
こういった基本情報は公開してこそ、お客様からの信頼を得られるもの
ですから、それを知っていてやらないということは
「何かを隠している？」
「トラブルが起きたら逃げられるのではないか？」
と疑われても仕方ないと言えます。
普通の業者であれば、
この点に関して嘘や誇張はありません。
住所や責任者氏名はもちろん、資本金にいたるまで正確に書いてあるはずです。
もちろん、こういった条件を満たすような業者であれば、
少なくとも契約面で失敗する可能性は低いでしょう。
（調査技術は別の問題ですが）
また、盗聴器発見業者が登記されている法人組織である場合は、
インターネットを使えば社名だけから信用情報を取得することができます。
（大手信用調査会社の有料データベースなど）
検索料金は１社あたり１０００円〜２０００円程度で、
個人でも登録さえすれば手軽に利用できます。
少しばかり情報検索料金はかかりますが、これもトラブルを未然に
防ぐ有効な手段といえるのではないでしょうか。
|
|
